世界経済の中心である米国の経済指標を集めています。

信用関連

ここではGDPの大半を占める個人の信用を中心にローンの残高、延滞率などを見ていきます。ローンの残高が増えるのは景気がいい証拠。延滞率が増えるのは景気が悪くなる兆候ではないかと考えます。

個人向けローン残高の前月比（％）

商業と工業向けローン残高の前月比（％）

全体の延滞率、クレジットカードの延滞率、住宅ローンの延滞率

金融市場

ここでは主に金利に注目して見ていきます。特に米国債の長短金利差には注意します。長短金利差が逆転するということは、長期、つまり先の未来の方が景気が悪いと見越している市場参加者が多いことを意味しますので、将来の景気後退を暗示します。ただし、市場参加者が正しいとは限らないので、先行きの見通しに強気になれば長期金利は上昇することになります。

overview

長短金利差 10年債-2年債

日米独10年債利回り

LIBOR　ドル６ヶ月物金利ー円６ヶ月物金利

ドルインデックス

FFRate誘導目標上限

10年ブレークイーブンインフレ率(T10YIE)

Monetary Base; Total (BOGMBASE) 前月比(%)

LIBOR3ヶ月もの金利 – 3ヶ月もの国債の金利

消費関連

米国のGDPは個人消費が大半を占めます。小売り売上高には個人消費の結果が反映されていると考えられます。
CPIは物価の状況を示します。物価が上がれば個人消費が落ち込む可能性があります。またFRBの金融政策にも大きな影響与えます。

小売売上高　前月比（％）

CPI　前年同月比（％）

ケースシラー住宅価格指数　指数、前月比（％）

新築住宅販売件数

Real Median Household Income in the United States (MEHOINUSA672N)

University of Michigan: Consumer Sentiment (UMCSENT)

労働市場関連

米国の労働市場の動向を把握するために、労働者数の増加数、臨時雇用者の増加数、失業率、平均時給、新規失業保険申請者件数に注目します。

労働者数が増えれば、景気は良くなるでしょう。臨時雇用者数は、正規の雇用者に先行して動くと予想されます。失業率は低ければ労働市場はタイトになるでしょう。平均時給が上がっていれば個人消費は上向くと考えられます。新規失業保険申請者件数が増えると失業者が増えていることを意味しますので個人消費が落ち込むことが懸念されます。

米雇用統計非農業者の増加数　前月差　千人単位

米臨時雇用者の増加数

失業率（％）

平均時給（前年同月比、％）

新規失業保険申請者件数と４週間移動平均

求人率

複合指標

複数の指標を組み合わせたもので判断してみます。
米国GDPと米2年債。これは10年債の動きが金融緩和によって正しくない（＝金利上昇が抑えられている）と考える場合に使用します。10年債はGDPの動きを表しているという仮定の下で利用します。