ダウ工業株平均（INDU）

歴史も古い指数です。その古さ故に30銘柄しかありません。現代となっては30銘柄で市場の動きを表せるわけもないのですが、歴史があるため、良く参照されます。この辺は日経平均株価と同じですね。最初に言ったもん勝ちといった感じです。

構成銘柄

2018年7月時点の構成銘柄です。カッコ内はティッカーコードです。

Apple Inc. (AAPL)
American Express CO. (AXP)
Boeing CO.(BA)
Caterpillar Inc.(CAT)
Cisco Systems Inc. (CSCO)
Chevron Corp. (CVX)
Walt Disney Co. (DIS)
DowDuPont Inc. (DWDP)
Goldman Sachs (GS)
Home Depot Inc. (HD)
International Business Machines Corp. (IBM)
Intel Corp. (INTC)
Johnson & Johnson (JNJ)
JPMorgan Chase and Co. (IPM)
The Coca-Cola Co. (KO)
McDonald’s Corp. (MCD)
３M Company (MMM)
Merck & Co. (MRK)
Microsoft Corp. (MSFT)
Nike Inc. (NIKE)
Pfizer Inc. (PFE)
Procter & Gamble Co. (PG)
Travelers Companites (TRV)
UnitedHealth Group (UNH)
United Technologies Corp. (UTX)
Visa Inc. (V)
Verizon Communications (VZ)
Walgreens Boots Alliance, Inc. (WBA)
Walmart Inc. (WMT)
Exxon Mobil Corp. (XOM)

米国を代表する銘柄で構成されています。つい最近GEが指数から除外されましたが、時代に応じて銘柄の入れ替えが行われています。日本人にもなじみがある企業が多いのではないでしょうか？それだけ世界展開している大企業が多いということです。

appleなどはiphone等で知名度は抜群でしょう。
アメックスはクレジットカードとして日本でも浸透しています。
ボーイングは日系のエアラインはそのほとんどの機体がボーイングです。
キャタピラーは重機や戦車などのキャタピラの代名詞です。
シスコシステムは一般の人の目にはつかないかもしれませんが、ネットワーク機器として有名です。
シェブロンは日本人にはなじみが薄いかもしれませんね。石油関連企業です。
ウォルトディズニーは超有名で日本ではテーマパークが大人気です。
ダウデュポンは日本人にはなじみが薄いかもしれませんね。
ゴールドマンサックスは日本にも進出していて、最近では、東芝への出資を短期間でまとめたことでニュースになりました。
ホームデポは日本人にはなじみがないですね。米国内でホームセンターを経営しています。
IBMはコンピュータメーカとして有名ですね。
インテルもPCのCPUメーカーとして不動の地位です。
ジョンソンエンドジョンソンは日用品日本でもたくさん出回っています。
コカ・コーラは最も有名な炭酸飲料ですね。
マクドナルドは知らない人がいないくらいあちこちにあります。
スリーエムはホームセンターではよく見かけます。
メルクは日本ではなじみが薄いですね。
ファイザーは製薬会社としてある程度の知名度はあると思います。
ナイキはスポーツ用品のブランドとして有名ですね。
トラベラーズ、ユナイテッドヘルス、ユナイテッドテクノロジーズは日本ではなじみがないですね。
ビザはクレジットカードとして有名です。
ベライゾンはソフトバンクが買収したことで知られましたが、日本では営業をしていないので知名度は低いでしょう。
ウォルグリーンブーツアライアンスはドラッグストアチェーンだそうです。GEに変わりダウ銘柄に採用されました。
ウォルマートはもしかしたら知っている方もいるかもしれません。西友を買収しました。
エクソンモービルは石油関連企業ですね。最近は日本では見なくなりましたが。

このような感じで、日本人にもなじみがある銘柄がたくさんあります。こうしてみると米国企業ではありますが、身近なものが多いですね、

S&P500

Standard and Poor’sが算出している株価指数で、米国を代表する指数です。NYSEとNASDAQに上場している銘柄のうち時価総額上位500社で構成されています。S&P Dow Jones の説明によると、SP500指数採用銘柄の時価総額は市場全体の時価総額の80%を占めるそうです。

米国株式市場のベンチマーク

30銘柄しかないダウ平均に比べるとS&P500指数の対象は500社もあるためどこか1社の株価変動による影響がダウ平均よりはるかに低いです。株式市場全体の時価総額に対するS&P500採用銘柄の時価総額の割合も8割に達するということなので、米国の株式運用におけるベンチマークとなっています。つまり、この指数の動きが概ね米国株式市場の動きと認知されます。
そのため、漠然と米国株に投資したいと思ったら、S&P500指数に連動するETFなどを購入するのが最も簡単でコストが安く済みます。そのため、S&P500指数に連動するETFは数も時価総額も大きいです。
また、機関投資家も運用成績がS&P500に対して上回ったか下回ったかで評価されることが多いようです。投資信託等の説明を見てもベンチマーク（=S&P50であることが多い）に対して何パーセント上回っているとか下回っているという記述が多いです。
これは、手数料を取り頑張って運用してもベンチマークであるS&P500を下回るようであれば、そもそも買う価値が無いということを意味します。上述したようなS&P500に連動するETFとかを買った方が運用コストも低く、市場平均並みのパフォーマンスが得られるからです。
500という銘柄数が多いのか少ないのかは判断つきかねますが、少ないということはないと思います。時価総額で8割程度カバーするにはこれくらい必要だったという感じでしょうか？カバー率が低いと特定銘柄の影響を受けますし、だからと言って全銘柄を対象にすると運用が大変だからだという気がします。

russel2000

米国のラッセルインベストメント社が算出している指数です。米国の上場企業のうち時価総額が上位1001位から3000位までの銘柄を集めた株価指数です。小型株ファンドのベンチマークとされています。日本でいうとJASDAQや東証マザーズといった感じの位置づけでしょうか？

何故時価総額が上位ではなく、下位の銘柄を集めているか

私見ですが、時価総額が小さい銘柄はこれから伸びる可能性を秘めている銘柄だからだと思います。十分に大きくなった企業より、上場してそこそこ時価総額が大きくなってきた銘柄のほうがこれから伸びる可能性が高いためこのような構成にしたのだと思います。
小型株は玉石混合だと思いますが、2000社も集めればつぶれる会社より伸びるほうが多いのだと思います。

NASDAQ総合指数

NASDAQに上場している全銘柄を対象とした指数で、1971年2月5日の値を100として計算しています。時価総額加重平均型の指数です。NASDAQ上場銘柄すべてを対象としているのが特徴だと思います。NASDAQ＝ハイテクという印象があると思いますが、半導体・ソフトウエア・通信会社が比較的多いというだけで、小売りや

NASDAQ100指数

NASDAQに上場する銘柄のうち、金融を除く時価総額上位100銘柄の時価総額の加重平均で算出されます。NASDAQ総合指数では時価訴額の大きい金融株の影響を受けるため金融除く指数の上位100銘柄で構成したのだと思います。

どの指数をみるといいのか？

報道などではダウ平均が伝えられることが多いと思います。歴史がある指数のため数字の感覚になじみがあるからだと思いますが、マーケット全体を表してはいないので、機関投資家などはS&P500指数を参照していると聞きます。
個人的にはS&P500、NASDAQ-100、russel2000の3指数がいいかと思います。S&P500は大型株、russel2000は小型株、NASDAQ100はハイテクといった感じでしょうか。NASDAQ総合指数ではなくNASDAQ100としたのは金融株を除きたかったからです。
金融はS&P500の方に入っていますし、同じような動きをする指数をいくつも見ても仕方ないからです。もちろんNASDAQ総合指数とS&P500指数は全く同じ動きはしませんが、金融株は時価総額が大きいため、両指数に対して影響を及ぼします。

マーケット全般、大型中心のS&P500が下げてもNADSAQ100やrussel2000が元気ならおそらくマーケットのセンチメントはまだ大丈夫なのでしょう。
逆も真です。大型株が上がっているなら基本的には問題ないです。
問題なのはこれら全部が下がっている時とかはマーケットが全滅している時です。

投資の仕方について

米国市場の成長をとりければS&P500に連動するETFを買います。米国の好景気の恩恵を受けることができます。
米国の景気はハイテク産業がリードしています。そのため特にハイテク分野に投資したければNASDAQ100もしくはNASDAQ総合指数に連動するETFを買うといいかもしれません。もっと成長をとりたければrusssel2000なのかもしれないし、個別株を買うことになるかもしれません。
このように自分が何に投資したいのかと、投資のためにどれくらいの調査コストをかけられるかによるのだと思います。
日本人からすると、外国企業の調査をするのは言葉の壁とか文化の違いなどからハードルが高いものとなります。
そのため、調べるのは手間だからあまりやりたくないが、成長の分け前は欲しいという欲張りな願いをかなえるのが各種株価指数でありそれに連動するETFなどのファンドなのだと思います。